「老後2000万円問題」にどう備える？（1）「お金に働いてもらう」という考え方

＊投資について、ここでは私の考えを書いているだけで、読者におすすめするわけではありません。投資の結果については責任をもてませんので、される方は、ご自身の判断と責任でお願いいたします。

前回の続きですが、誰でもいつかは第一線で活躍できなくなり、仕事を引退することになります。

しかし「老後2000万円問題」が話題になったように、たいていは年金だけで安泰とはいかないようです。

しかも、おそらく将来的には（実質の）年金額が減ったり、支給開始年齢が引き上げられるのは避けられない情勢でしょう。

この問題に、どう備えればよいのでしょうか。

私なりの答えを言えば、「自分が稼げなくなるときに備えて、若い頃から少しづつ、お金に働いてもらう割合を増やしていく」ということになります。

要するに、「投資」をするということです。

自分が稼げなくなっても、（投資家の期待どおりか、それ以上に）稼ぐ力のある会社に投資をすれば、配当や売却益という形で、リターン（見返り）を得られます。

近年の世界でトップ・クラスの稼ぐ力を示したのは、Google、Apple、Facebook、Amazonの頭文字をとった「GAFA」、これにMicrosoftを加えた「GAFAM」、さらにTeslaとNVIDIAを加えた「米国株の神7」（Magnificent 7、マグニフィセント・セブン）と呼ばれるような企業です。

そういう、利益率や成長率の大きな企業に投資をすれば、彼らが利益を増やすのと同じようなペースで、自分の資産を増やせることになります。

そして、ある程度の資産額になれば、たいていは自分で稼ぐ金額よりも、投資で増える金額のほうが大きくなります。

経済学者のピケティ（Thomas Piketty）は、このことを『21世紀の資本』（山形浩生・守岡桜・森本正史訳、みすず書房、2014年）で書いて、日本でも大きな話題になりました。

次回からは、基本的な投資戦略について考えようと思います。

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